カラダの細胞や魂が喜ぶ、いのちのつまった野菜つくりを追求し、自家採種、無肥料、自然農、自然農法、自然栽培を実践中。農薬を使用しないのではなく、そもそも使用する必要がないことが健康の証です!


by shizenchiyuryoku

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カテゴリ:食料安全保障( 8 )

アメリカの遺伝子組み換え実態


「生物多様性を脅かす遺伝子組み換え(以下GM)作物ー遺伝子組み換え大国アメリカで何が起こっているかー」のシンポジウムに行ってました。

主催は「食と農から生物多様性を考える市民ネットワーク」です。
http://fa-net-japan.org/
http://www.gmo-iranai.org/
共同代表の天笠啓祐さん(遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン)と河田昌東さん(遺伝子組み換え食品を考える中部の会)をはじめ、多くの方の日ごろからの活動には本当に頭が下がります。このような活動のおかげで遺伝子組み換え作物のついての情報を知ることができ、また政府に対する真摯な働きかけが私たちの安全を守ることにつながっています。興味のある方は会員になってください。また、食品表示の見方など書籍もとても参考になります。


さて今回のシンポジウムは、アメリカのNGO「食品安全センター(Center for Food Safety)」からペイジ・トマセリさんをお呼びして、アメリカのGM食品の現状を、天笠さんと市川さんから日本におけるGM食品の現状を学ぶものでした。ペイジ・トマセリさんは弁護士で、モンサントやアメリカ政府を相手に、訴訟により多くを勝ち取り、また敗訴したりをされてきました。


あまりに多くの情報でお伝えするのも大変ですが、サマリーだけ紹介します。
・アメリカでははじめてGM魚(サケ)やGM樹木が承認されようとしている。
・アメリカのGM作物。大豆の94%、トウモロコシ72%、綿80%、ナタネ90%、てんさい95%、パパイア80%他
・さすがに小麦だけはGMにするなとの声大きく、GM小麦はない。
・GM作物のメリットといわれることは嘘である。実際は、
 ・収量上がらない(むしろ減)  
 ・農薬使用量が増加する、
 ・交配による遺伝子汚染が起きている。各地で自生している。
 ・汚染により莫大な経済損失がある。倒産した農家もある。
 ・除草剤耐性のスーパー雑草やスーパー害虫が現われ、手作業で抜く必要あり。
・種子メーカーの寡占化が進む。世界の50%を上位10社が牛耳る。
・公共財である種の遺伝的多様性が喪失している。
・特許侵害で数千件の農家がモンサントから訴えられた。

・日本では2005年に住宅地でGMナタネがみつかり、2012年は全国化している。
・ラットの実験では、GMは癌などが増加している。
・カルタヘナ議定書によりGMへの対応が求められており日本でも法制化したが、残念ながらザルである。
  ・GM承認(パブコメで見るあれです)は条件から、人間の健康や生物への影響そしてなんと農産物への 影響が除外されている。
  ・そのため、日本固有の雑草を守るための法になってしまっている現状。
・私たちのまわりの加工食品はGMでいっぱい。もちろん表示除外で由来のわからないものも多い。
  ・植物油脂、ダイズ油、ナタネ油、しょうゆ、マヨネーズ、マーガリン、コーンスターチ、植物タンパク、ブドウ糖、醸造酢、調味料(アミノ酸)、みりん風調味料など実に多くの食品や添加物は極めてGM可能性が大きい。!!!!!

ここまではサマリーでした。




さて、ここからは私の根本的な大疑問を書きます。

アメリカで起きたことは10年後の日本を表すといわれます。(今はもっと短い?)
そこで疑問。

・なぜ、アメリカではこんなにGM食品が広がったのだろうか?
・アメリカの国民は自分たちがGM食品を食べていることを知っているのか?あるいは巧みに知らされていないのか?
・あるいはGM食品は安全だと思いこまされているのだろうか?
・アメリカ国民が大声で反対すれば、あるいはGM表示を求めればモンサントも利害関係者も好きにはできまい。
・そうなってくれないとTPPで日本は悲惨な状態になる。

いくつかにペイジさんが答えてくれました。

・多くのアメリカ人はGM食品であることを気づいていない!
(理由はGM表示がされていないからと思う。ひどい国だ)
・GM作物の多くは加工品になるので表示がないとわからない。
・またGM作物は政府が補助金を出すので安い。多くの国民は安さを選択する。
(これまたヒドイ。TPP後の日本を見るようだ)
・GM表示をさせるためペイジさんも闘っている。
 ・州議会が法案を成立させるか、住民投票で決めるかの方法がある。
 ・カリフォルニアの住民投票はモンサントの膨大な宣伝と工作資金で、僅差で不成立だった。


このようなアメリカの現状。知りたかったことがなんとなくわかりました。
決してよその国の話じゃないですよ。
すでに日本はGM食品輸入大国です。私たちは日々、加工品で食べています。
そしてたぶんTPPでGM非表示になっていきますね。。。。



最後に、
日本の消費者はどうしたら良いのか、との質問に対してペイジさんの答えは、

・まずは有機農産物、地域の産物を買うこと。
・GM食品や農薬、GM企業、種子独占企業のことを多くの人に伝えること。

実践していきましょう!

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by shizenchiyuryoku | 2013-05-19 00:49 | 食料安全保障 | Comments(4)

アメリカ議会へTPP反対の声を届けよう


TPPについては、自民党や他の対米従属政党、経済界、マスコミなど、多くが交渉参加方向で進んでいます。そして過去もそうだったように、彼らの日本国民に対する発言とアメリカでの実態が異なるようです。いつまでも騙されないようにしましょう。
(私のTPPに対する考えは過去の2記事をお読みください。このブログは政治的なものではありませんが、日米地位協定《軍事上の属国》の経済版ともいえるTPPは許せません。)


5月15日まで、以下のサイトでアメリカ議会への手紙に対して署名活動を行っています。
「TPPって何?」
http://notpp.jp/sn.html

賛同いただけましたら、ご協力をお願いします。


以下は、署名サイトの主要部分です。詳細はサイトでご確認ください。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
【日本がTPPを止める!】米国議員に自民党の決議文を送ろう!

日本の交渉参加阻止のために、まだできることがあります!
米国議員に自民党の決議文と、衆参農林部会決議文の英訳を送り、日本が現行のTPP交渉を丸のみするつもりはないことを伝えましょう。
その送り状の署名欄に名前を連ねる人を募集します。

現在米国議会は、日本をTPP交渉に参加させるかどうかを議論するとともに、政府に通商条約を結ぶための権限を与えるかどうかを検討中です。2007年に失効している大統領貿易促進権限(Trade Promotion Authority)、略してTPAを米国議会が政府に認めるかどうか、注目が集まっています。TPAを取れない場合、アメリカはTPP協定締結を諦めなければならないからです。

年内に締結を目指すというTPPですが、ここに至っても、米国の議員たちは、ごく一部の推進派を除き、TPPについてはあまり意識が高くはなく、ただ日本がTPPに参加したいがために、ついに農産物を全面的に開放してくれて良かったね、などと考えているようです。

報道ではまるで政府が議会に通告したら、90日後には自動的に日本がTPP協定交渉に参加が決まるような書き方をしていますが、実際は90日以上かけて議論すること、となっていますので、審議に90日以上かかることもあれば、日本の交渉参加を否決されることもあり得ます。

ですから、日本の主張をしっかり伝え、米国議員に日本がTPP協定交渉に参加する意味を考えてもらい、ひいては現在USTRが行っている背信行為を認識し、TPP協定が、一部多国籍企業を除いては米国国民自身にとってもメリットの少ないものだということを理解してもらうきっかけになることを期待します。

TPPに反対する日本の国会議員の皆さまを後ろから応援することにもつながることでしょう。

賛同してくださる方は、メールまたは下記フォームよりお申し込みください。
上手くフォームで送れない、インターネットができないご家族・ご友人の分も代理で送りたい、グループでまとめて送りたいという方は、お名前(お住まいの都道府県)という形でメールにてお申し込みください。
メールのあて先はsignature@notpp.jpです。
一次締め切りは5月15日(第一目標1,000人)とします。
このプロジェクトに関するお問い合わせはinfo@notpp.jpまでメールでお願いします。

2013年5月1日


呼びかけ人:

鈴木 宣弘(東京大学教授)
まつだ よしこ(東京都)
佐久間 広仲(茨城県)
内田 透(北海道)
鈴木 伸和(埼玉県)
湊 洋一(東京都)
隈田原 盛淳(千葉県)




(参考)
外務省HP:「大統領貿易促進権限(Trade Promotion Authority)」について



  


手紙の内容はこちら


May 2013


To whom it may concern,

We are a group of people in Japan concerned about Japan’s participation in the negotiation of Trans-Pacific Partnership (TPP) Agreement. More than 240 members of the Japanese national Congress, the Diet, from the Liberal Democratic Party are determined to refuse ratification of any resulting TPP agreement unless Japan’s national interests are protected.
The LDP’s campaign policy platform from the recent election specifies the six conditions for an acceptable TPP, many of which are opposite of what is contained in the current agreement text that has resulted from three years of negotiations. This includes no liberalization of key agricultural sectors, such as rice, wheat and barley, beef, dairy products and sugar as well as standards on food safety and labeling the origine countries, and keeping the functions of financial service, such as Japan Post's insurance (Kanpo), Japan Post's banking(Yucho), fraternal insurance (Kyosai), as suited to Japanese society.
Please refer to LDP’s official website for details.

http://www.jimin.jp/english/news/120422.html
http://www.jimin.jp/policy/policy_topics/120315.html

In addition to the LDP, parliamentarians from most of the Japanese Opposition Parties are clearly against TPP.
If the Obama Administration insists that the Abe administration join TPP on terms that contradict his promises to the Japanese people, it would not only put the agreement’s eventual ratification in Japan into question, but also will cause anti-U.S. sentiment, including to lead us to avoid American products.

Indeed, as Abe’s recent announcements have focused on attention in Japan on TPP, we can already see some signs of Japanese consumers avoiding American food, namely beef or fruits for safety reasons, as this controversial discussion has escalated during past couple of years. As you likely know, it is not the way of the Japanese people to “speak” too loud. We would not organize a boycott campaign or movement, however, we will simply quit buying things from the producers that we do not trust or whose government is pushing against our national interests.

We would strongly recommend you to read the attached translation and consider LDP’s promise to the Japanese people before approving Japan’s participation in TPP.

Thank you.

Faithfully yours,

※ここにあなたの名前と、他の賛同者の名前が入ります。第一目標は1,000人です!


日本語訳:

関係者各位

私たちは日本のTPP協定交渉参加を心配する日本のグループです。240人以上もの自民党国会議員が日本の国益を守れない場合は批准を認めないとしています。先の衆院選で自民党が掲げた選挙公約には、TPP協定参加の条件として6項目が挙げられていますが、それらは3年間に及ぶ交渉の結果まとめられてきた現在ある条文の内容と反するものです。
これらの項目には、米、麦、牛肉、乳製品、砂糖等の農林水産物の重要品目の除外、食品安全規制、原産地表示規制、さらにはかんぽ・ゆうちょ・共済などの日本社会に適した金融サービスの維持含まれます。
詳しくは自民党のオフィシャルウェブサイトをご参照ください。

http://www.jimin.jp/english/news/120422.html
http://www.jimin.jp/policy/policy_topics/120315.html

また、自民党に加えてほとんどの野党も明確にTPP交渉に反対しています。

もしオバマ政権が安倍政権に対し、日本国民との約束に矛盾する形でのTPP交渉参加を強要するなら、最終的に日本の批准ができなくなるばかりでなく、反米感情が起こり、結果として日本人がアメリカ製品を避ける原因となるでしょう。

実際、安倍首相が交渉参加を宣言したことにより、日本国内でTPPに対する関心が強まり、既にここ数年に渡る国論を二分する議論を経て、安全上の理由により特に牛肉やフルーツなどの米国産食品を避ける兆候が見られます。ご存知のように日本人はあまり大きな声を上げることはしません。不買運動などもしませんが、相手の国益を尊重しない、信頼できない国のものを単純に買わなくなるだけです。
日本のTPP交渉参加を承認する前に、ぜひとも添付した自民党の日本国民に対する約束の翻訳をお読みになることを強く推奨いたします。

敬具

※ここに賛同者の名前を列挙します。


・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
ここまで


追伸1、

大手マスコミはTPP推進派ですが、日本農業新聞は慎重派です。
登録するとWEB記事が無料で読めます。
http://www.agrinews.co.jp/


追伸2、

アメリカと日本の不自然な関係、オスプレイも原発もTPPも止まらない理由、対米従属が70年も続く日本の政治の理由、、、など不思議な方はこちらの必読本をお読みください。




by shizenchiyuryoku | 2013-05-05 21:12 | 食料安全保障 | Comments(3)

菜の花をめぐる想い

暖かさが増し、さくらも満開を迎えました。お花見を楽しみましたか。

私は、畑の菜の花を愛でる幸せにひたりました。
1年のうちで一番好きな畑の景色です。
つい先日とう立ちし始めたばかりなのに、今は150センチ近い背丈になり黄色の花を咲かせている。茎も蕾も花も葉もみずみずしく力強い生命に満ちていて、言葉で説明できない喜びを私に与えてくれる。花から花へ虫が飛びまわり、受粉の手伝いをしてくれている。自然界のおどろくべき仕組みと生命の力強さに毎年決まって圧倒され、そして喜びを感じています。


Hさん、Mさん、Mっぺが来てくれました。
菜の花とつくしと原木しいたけを収穫し、畑の青空キッチンでスパゲティを作りました。持ち寄ってくださった食事や、この畑でつくったハブ茶とともにゆったりと楽しい時間を過ごしました。

写真は3月24日。交雑して種がこぼれ自然に生えてきたアブラナ科の雑種の野菜たち(白菜、小松菜ほか)。ふたたび花を咲かせ、次世代の種をつくる。
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「春の生命スパゲティ」(菜の花、つくし、生シイタケ)とハブ茶(ケツメイシ)
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さて、このまま夢見心地のまま終わりたいのですが、菜の花を見て考え込む悲しくなる現実もあります。

3つの辛い現実をお伝えします。

1、遺伝子組み換え(以下GM)ナタネのこと

・2004年春、茨城県鹿島港周辺でGM輸入ナタネのこぼれ落ちによる「自生」が確認された(農水省発表)
(恐怖・・・・遺伝子組み換え作物は隔離されているのでなく、道端や河原に生えているのです!)
・2008年までにGMナタネの自生が確認されたのは輸入港周辺であり、福岡、熊本、大分、山口、兵庫、愛知、三重、静岡、茨城、千葉である。
・小松菜・白菜・かぶ・からし菜などはGMナタネから200メートル離れても数パーセント交雑する。(国立環境研究所)
・自生のGMナタネはモンサント社の除草剤ラウンドアップ耐性、バイエル社の除草剤バスタ耐性のものが主流である。
・日本政府はGM作物が自生していても影響ありと認めず対応しない。その近くの植生が交雑により多大な影響が出て初めて影響ありと認める。なんという狂った対策だろうか。

参考までに、
・ナタネ油は日本人が消費する食用油の56%を占める。
・日本で利用されるナタネの90%はカナダ産で、カナダ産の84%(栽培面積ベース)はGM種である。
・食用油への遺伝子組み換え表示はなされていない。
・遺伝子組み換え表示は現在でもあいまいである。(大豆原料のしょうゆ、コーン原料のコーンスターチも)
・TPPではさらに表示基準を緩めようとするだろう。

私の憂鬱
・遺伝子組み換えナタネが私の菜の花と交雑する可能性は現実のものである。。。(恐怖・・・・)


2、種子メーカーの権利強化

・2006年12月に農水省がまとめた「植物新品種の保護の強化および活用の促進に関する検討会報告書」によると、今後種子の開発企業などの権利強化を格段にはかり、新品種について農家の自家増殖を禁止するための法的な制度設計を始める方向が示された。
・GM作物の特許のみならず、交配種(F1)による新品種がターゲットになっている。
→ここまでは理屈としては理解できる私。

・バイオ企業はジーンバンクに入り込んで在来種の遺伝子解析をして片っ端から特許をとっている現実がある。
→(おい、それは盗人だろ!いい加減にしろ!)

私の憂鬱
・種を特許として大企業が独占しようとしている。政府も止めようとしていない。
 政府は日本の在来種を守ってください。それが日本の風土を守ることであり、国益を守ることです。TPPと同じ根源である。


3、農薬による虫の激減

・ミツバチをはじめ虫や鳥たちが世界中で姿を消している。その原因がネオニコチノイド系農薬であるそうだ。(農薬使わないので見たことないが。。)
・この農薬は有機リン系農薬に変わり90年代半ばから使われだした。前農薬より少量で効果があるので「減農薬」と農水省も農協も位置付けた。
(養蜂家によると前農薬が手榴弾ならネオニコチノイドは原爆だそうだ)
・松枯れにも効くと(嘘との意見もある)、また米の斑点米対策に空中散布もされている。住宅建材、ガーデニングの草花、猫のノミ取り剤、種の消毒にも、多方面で使用されている。
・その結果、ミツバチに限らず各地でスズメやヒバリ、赤とんぼが姿を消した、との声が上がる。
・フランスでは2006年に使用禁止になり他のヨーロッパ諸国も対策に乗り出しているが日本では野放しである。

私の憂鬱
・私の畑に「沈黙の春」(レイチェル・カーソン)がやってきたら、菜の花を楽しむこともできなくなるだろう。。。
・なぜなら、虫たちによる自然交配がなくなるので種ができなくなる。
・それに、生き物の気配がない世界は、私も生きている気がしない。





私たちの気付かないうちに(わざと気づかせないようにしている?)、食の世界は恐ろしいほど侵されつつあることを認識しなければなりません。
簡単に言うと、種子や食物を金儲けのために利用しようとする大企業(国内外問わず)などの営みがエスレートしているのです。
TPPもその一つです。関税で食材が安いとか高いとかの話でなく、食そのものが支配され、民は選択の自由を失うということです。自分たちが安全だと思う食品を手に入れられなくなる可能性もあるのです。
そんなことを許していいのですか?


私が、このような情報を得ることができたのは、ひとつは「日本有機農業研究会」の会報やイベントからです。
もし関心をお持ちになられたなら、購読会員になって会の活動を支えてください。
http://www.joaa.net/


辛くなるけど、現実に目を向けていきましょう。自分や大切な人を守っていきましょう。
by shizenchiyuryoku | 2013-03-27 21:13 | 食料安全保障 | Comments(2)

平成の壊国TPP

安倍首相はTPP参加表明をしました。
記者会見で日本にとって明るい未来を巧みに言葉を選び(作文を読む)ました。

日本のすばらしい田園風景を守りたい、農業の多面的価値(生産以外にも水や自然・生物環境や地域社会などを守ることに農業の価値があるという考え)を守っていきたい、ときれいごとを言う安倍さんは、TPPがそれらを破壊するものであることが普通の想像力があればわかりませんか。

私の考えるTPPの本質は過去記事に書きました。
http://eatyasou.exblog.jp/16676021


日本国民が今まで貯めてきた郵便貯金(金融)、世界でも優良な公的保険医療制度(保険)、安全な食料を食べられる権利、安価に医療や薬を入手できる権利などなどをアメリカ政府と彼らをコントロールする多国籍企業、金融資本家に差し上げることとなったと解釈しています。

国民のあるいは人間の権利よりも、資本家・大企業の利益を優先する新自由主義へ突き進むこととなりました。資本主義は極限まで効率を求めていくことにありますから、自由に任せると最後は1%の総取りと99%の敗者になることは宿命です。これは世界的な傾向です。


TPPの前哨であった米韓FTAやNAFTA(米カナダメキシコ)では大変な被害を各国が被っています。
韓国は63もの国内条例を変更させられた。
わかりやすい例を紹介します。
韓国でも子供たちに地産地消の安心な食を食べさせることになっていたが、アメリカ企業から訴えられ、条例を書き変えさせられた、と伝え聞く。
韓国の弁護士曰く、私たちは米韓FTA参加を後悔している。なぜ日本はそれを学ばずに急いでTPP参加するのか。と。



悲しいことに、大手新聞は東京新聞を除いて、程度の違いはあっても政府発表をもち上げる記事しかありません。(6紙読み比べしました)
東京新聞は独自の取材記事により、デメリットの可能性を掘り下げています。

ISD条項という最大の問題を取り上げずに、貿易関税の問題に矮小化し、どうにでも数字が作れる試算を政府の意向とおりに書きたてる。
マイナス面の検証をせず、いや意識的に避けて読者を一方へ誘導する。
営利企業なので、会社の存続や経済的利益をジャーナリズムより優先する、ということだけでしょう。残念です。
TPP参加でマスコミも自由競争にさらされないだろうか。記者クラブは撤廃しないだろうか。
ワシントンポストやニューヨークタイムスを読むことになるかもね。


以下のIWJ岩上さんの動画をぜひご覧ください。内田さんの情報がTPPの実態をとらえています。
http://iwj.co.jp/wj/open/archives/67417




今後、阻止するとしたら
1、アメリカ議会(TPPを知らされていない!異常!)へ訴えかける。
2、日本の野党へ働きかける。
などありますか。しかし2は政党名は違えども対米従属派がいるところが多いので駄目かな。




そんなことより、皆さんにいよいよ真剣に問いかけたいのはこういうことです。


「私たちはこの先、安心できる食を手に入れるために何をすべきだろうか」




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以下アメリカと日本の関係を考えるための必読書です。




by shizenchiyuryoku | 2013-03-16 12:25 | 食料安全保障 | Comments(0)

TPP反対の理由

私の考えるTPP反対理由を書きます。


1、日本の国家主権を奪うものである。
   
・TPPにはISD条約というものがあり、これは日本の国内法より外国投資家が優先されるというものである。
・TPPの最大受益者は多国籍企業とそれらを支配する金融資本家であるから、彼らの利益が日本国の法律(国民の権利)より優先される。
・多国籍企業の利益を阻害する国家の障壁(関税や非関税障壁)は撤廃しろ。というのがTPPの本質である。
・TPPと似た条約でNAFTA(北米自由貿易協定)や米韓FTAがあり、これらも強引に締結させられた。先進国で福祉に優れていたカナダの水道はアメリカ企業にのっとられ、もちろん農業はモンサント社に乗っ取られつつある。メキシコや韓国などは当然食い荒らされている。そしてそれを食い止めようとすると、ISD条約により訴えられるのだ。もう手遅れである。
・乗っ取られるのは農業だけでなく24分野に及ぶ。医療、保険、教育、知的財産、、、、、。


2、食料が支配される

・2011年にアメリカのオバマ大統領は「食品安全近代化法案」なるものに署名した。
・これは主に食中毒防止からつくられた法案だが、恐ろしい罠がしかけてあった。
・農家は自由に種採りをしてはいけないし、煩雑な報告義務付けと直売などの販売禁止で小規模農家の経営が困難になるものである。
・これで利益を得るのは種と食料支配をもくろむモンサント社、カーギル社である。彼らに支配された農家は生き残る。
・日本にもいづれ適用されることが予想される。自家採種で自然農法・有機農業などしていたら真っ先につぶされるだろう。恐ろしい。
 

3、完全なる秘密主義

・TPPの交渉は秘密裏に進めるものとなっており、国会議員でさえ知らされない。これはアメリカの議員でも同じである。
・締結後4年間は、締結の内容を知らしめないことになっているとのこと。異常である。よほど知られたくないことを決めたがっている。
・国民のための議論や民主主義など存在しない。


4、原型はアメリカの対日要求にある。

・TPPは管前総理(平成の壊国の寒総理)の時に降ってわいたものではない。2008年の麻生内閣の時に、日本に対する要求として突き付けられているらしい。
・過去アメリカは日本政府に要求(年次要求書)を突き付けており、歴代内閣は少なからず従っている。(いうこときかないと短命内閣とされてしまう)
・アメリカに従属する日本の内閣のことは孫崎亨著「戦後史の正体」にわかりやすい。
・つまり、日米間に「交渉」などなく「服従」あるのみの悲しい現実がある。
・農業でいえば、小麦、大豆、牛肉、オレンジなどやられっぱなしの結果が今の自給率である。戦後アメリカの小麦戦略としてキッチンカーなるもので全国津々浦々まで宣伝し、「コメを食うと馬鹿になる」と学者に言わせ、学校給食にパンを導入した結果が、現在のご飯よりパンを好む人たちの存在である。
・また木材自由化は林業の採算が合わなくなり、現在の山が荒れる状況を招いた。
・万が一、TPP参加が今回無くなったとしても、この先も形を変えて突き付けられ続けるので、注意を怠ってはいけないだろう。


5、受益者は誰か。(日本国民が被害者になることは確定しているが)

・アメリカ政府は大統領もアメリカ多国籍企業やそれらを支配する金融資本家の要求に従う。
・今回利益を得るであろう企業は主なところで、農業分野ではモンサント(遺伝子組み換え種子を勝手に交配させ農家に賠償請求する極悪企業)、カーギル、
保険金融ではAIG,シティ、医薬品ではファイザー、J&J,ギリアドサイエンス(タミフル開発企業)、建設ではベクテル、キャタピラー、航空機ではロッキード(F35など戦闘機)、ボーイング(オスプレイ開発)ほか多数。
・日本企業も大企業は受益がある。主な受益企業は下記サイト参照ください。経団連会長の米倉氏の住友化学は、カーギルが大株主でもあり、モンサントと提携しているから、一心同体なのだろう。経団連はもちろんTPP賛成である。
・受益企業600社ともいわれている。全企業のなかでも1%の選ばれた企業である。まさに1%と99%の法則が存在する。これが資本主義のいきつくところなのだろう。


6、日本の政財官学マスコミ

・現在、国会議員の過半数はTPP反対との情報もある。全国地方自治体の8割がTPP反対との話も聞く。
・しかしそれでも野田総理が参加を勝手に表明してしまう強引策もあるようだ。残念ながら、現在の野田内閣(国民の生活は台無し党)はアメリカ従属議員が多数であるのだろう。松下政経塾出身は危険と感じざるをえない。あるいは大企業の成長こそが日本の国益と考えているのかもしれない。先進国共通の政治と経済の現象なのだろうか。(ブータン支持!)
・次期総選挙では、TPPを争点に、国民重視派かアメリカ従属派かの踏み絵を設けるべきである。
・戦後ながらく続いてきた体制を維持したい政財官学マスコミが変わらない限り、TPPに限らず、国民の権利は蝕まれ食いつくされると考える。




以上、私の意見を書きました。賛否あるでしょうが、考えは人それぞれですからよろしくお願いします。


TPPに反対している団体は全国に多数あり、それぞれの立場で訴えています。
わかりやすいのは、「サルでもわかるTPP」サイトです。お勧めです。
http://www.luna-organic.org/tpp/tpp.html

9月1日から上映される映画「モンサントの不自然なたべもの」
http://www.uplink.co.jp/monsanto/
モンサント批判の映画、サイト、本は世界中にあふれています。


わたしは8月21日の官邸前デモに参加してきました。上記の私見には、そこで聞いたことも含まれています。
主催は「STOP TPP!! 官邸前アクション実行委員会」。特定非営利活動法人(NPO法人)アジア太平洋資料センターの内田聖子事務局長や、「サルでもわかるTPP~入るな危険! 強欲企業やりたい放題協定」を出版した料理教室主宰の安田美絵さんら、草の根での反対行動を続けてきた主要メンバーです。
毎週火曜日に官邸前で続けられるようです。初回の8月21日は主宰者発表で300人が参加しました。



畑で自生している赤しそでジュースを作ることや、固定種きゅうりの種を採ることも許されない世の中にならないことが、私の願いです。



自生している赤紫蘇
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紫蘇ジュースつくりました
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種採りのために完熟させた固定種きゅうり
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以下アメリカと日本の関係を考えるための必読書です。




by shizenchiyuryoku | 2012-08-22 15:04 | 食料安全保障 | Comments(0)

食料安全保障

農林水産省主催「緊急時の食料安全保障に関する関係府省会合」の傍聴に行ってきました。

「食料安全保障」は私自身の重要テーマのひとつなので以前から関心を持っています。

「食料安全保障」とは、食料の多くを輸入に頼る日本が、国内外の様々な要因によって食料供給の混乱が生じる事態に備えて、食料供給を確保するための対策やその発動のあり方を検討し、日ごろから準備をしておくこと。と農水省の定義にあります。




今回の会合は平成14年につくられた「不測時の食料安全保障マニュアル」を、昨年の大震災を教訓にして見直すという目的で開催されたものです。従来のマニュアルが中長期の食料供給不足を想定していたものに対して、今回は局地的・短期的な緊急事態に物流や事業者間連携や輸入円滑化などの面で対策を付加しようというものです。

集まった各府省(農水省、内閣府、外務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、防衛省)の副大臣、政務官クラスの方たちは、さすがに要点を的確に発言する優秀な人たちでした。こういう横断的な取り組みは、国民としても安心を感ずるものなので、今後の経過に期待します。

ただし!!!
不満なのは、あらゆる不測の事態を考察し備える、という前提なのに、放射能による食料汚染について一切触れられないことである。アンタッチャブルという事前の通知があったのではないかと推測するがいかがなものか。それ以外においては大いに期待したい。



話を戻します。
震災のような緊急事態への対策としては私たち個人にできることは何か。結論をいうと、家庭備蓄です。会合でも、首都直下型が発言されていましたが、そんな時は政府の助けが期待できるのはかなり時間がたってからなのは明らかです。そういう時は、自分の身は自分で守る、しかありません。会合でも重要性が認識されていましたから遠からず家庭備蓄の指針なるものがでてくるのではないでしょうか。




さて、私の興味のあるテーマは中長期的な食料安全保障です。そちらへ話を進めます。


「食料安全保障」について農水省のサイトはこちらにあります。
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/index.html
わかりやすくまとめられた簡易パンフレットはこちらです。(おすすめです!)
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/anpo/pdf/pall.pdf
そのなかに不測時の一日の食事のメニュー例がでています。
あくまで例ですが、話題としては面白いので掲載します。冷静に判断しましょう。
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私の理解では、不測の事態が起きる原因は以下のことです。

1、大前提として、日本の自給率の低さにより、日本の食料安全保障は海外要因に強く影響を受けるものである。
日本は食料輸入国なので世界で食料が不足したら量の確保、価格高騰の影響を直接的に受ける。輸入に頼る比率が高ければ高いほど、影響も大きい。
グローバリゼーションの負の側面が心配されるところである。(TPPは絶対反対!)

2、世界の2020年あるいは2050年の食料需給予測がレポートされているが、世界の人口増加や新興国の食生活の変化によって食料供給不足が懸念されている。
新興国の食生活の変化とは要するに豊かになると人間は肉などを欲するようになるが、肉の生産のためには餌として4-25倍の穀物生産が必要であり、大量の水が必要とされることはご承知のとおりである。日本は少子化だから関係ない、とは言っていられない。日本の都合でなく世界の都合で世界は回っているのだ。

3、天候異変による食料生産不足。国内で最近起きたのは平成5年の冷夏によるコメ不足である。あの時はタイ米が緊急輸入されたことが記憶にある。
海外事情では、昭和48年にアメリカで大豆が不作で、輸入価格は3倍になり、またアメリカは輸出を73日間規制した。
一昨年はロシアが小麦不作により1年にわたり輸出禁止をし、国際価格は2倍になった。
平成24年7月現在はアメリカ中西部の干ばつで、とうもろこし、小麦、大豆価格が高騰しはじめている。

4、戦争、紛争などによる影響
日本が直接まきこまれなくても影響はでます。直接参加したら、、、、考えたくありませんね。
先の戦争の時のことが、過去記事にありますので参照ください。
「雑草を食べる日はくるのか」
http://eatyasou.exblog.jp/14031364

5、経済的要因としては、マネー過剰供給による潜在的インフレの心配がある。通貨が大量に出回るとモノの値段は上がる。また円高から円安にすすんでいけば円の購買力は衰え、日本から見て国際価格はより高くなる。また、国際的投機マネーやリーマンショックのような経済危機の影響で食料価格は乱高下する。

6、石油の動向。現在の日本の農業は石油農業といっても過言ではない。農薬、化学肥料、ビニールなどの資材、トラクターや耕運機などの機械、ハウス栽培などすべて石油に頼っている。石油が不足したり価格高騰したら、現代農業は成り立たなくなる。2008年の原油価格高騰時には、「現代農業」(私の愛読雑誌名)でも石油農業から自然堆肥農業へと、記事の内容が急激に変わったことを覚えている。

7、中国や韓国も含めて各国は、世界中の穀倉地帯の農地を買い占めている。投資をしている。どの国も自国の食料確保を優先するから、日本から考えると食料供給できる優良農地が世界的に減っているといえるのではないか。ちなみに日本政府は国としては直接的に動いていないのではないか、と認識している。




農水省の「不測時の安全保障マニュアル」はよく考えられています。記載されている対策としてはその通りだと思います。
しかし。。。以下のことが現実的かどうか、想像してみてください。

・政府の備蓄は、およそ1カ月分である。(コメ、小麦、大豆、飼料穀物)
・不測時には耕地を増やすなどして増産を図る。

たとえば、さつまいも。凶荒作物の代表ですが、5月の苗の植え付けから11月収穫まで半年かかります。また荒れた耕作放棄地や校庭を畑にするとしてもすぐにできるわけではありません。さつまいもを増産しようとしても、1年くらいはかかるわけです。

つまり、食料安全保障には奇策はない。のです。

それは農林水産省も百も承知です。平時からの取り組みがいかに重要であることかは強調しています。食料自給率向上が必要であり、農業への様々な補助が必要なのは100%賛成です。ヨーロッパ、アメリカに比較すると農業保護が低いのが日本です。日経新聞や産業界が言う、日本の農業は過保護である、との声を真に受けたらいけません。TPPは論外です。だれが食料安全保障をしてくれると考えるのか。。。。






ここまで食糧安全保障のあらましと、政府の対策について書いてきました。


さて、ここからが最も大切なことです。

「あなたはどうしますか?」

政府に任せるところは任せる。しかしすべて任せっぱなしで良いですか。私たちにできる「食料安全保障」とは何だと思いますか。国家のためでなく、自分や家族を守るための食料安全保障は何だと思いますか。

問いを投げかけたままで申し訳ありませんが、どうか色々と考えてみていただきたいと思います。
by shizenchiyuryoku | 2012-07-07 11:42 | 食料安全保障 | Comments(0)

雑草を食べる日は来るのか?

数回にわたり、雑草を取り上げています。

なぜ私が雑草を取り上げるのか?
理由は二つあります。

1、チカラのない食べ物が多い現代社会で、本当にチカラあるものを少しでも食べて心身を健康に保つこと。
2、来るべき混乱の時代の中でも、生き抜く術を身につけること。

1については説明も不要かと思います。

問題は2ですね。
何を言っとるのだ?と思われたでしょうか。
そうですね、私の被害妄想も極まれり、夏バテでおかしくなったか、といったところかもしれません。あくまでひとつの意見ということで^_^;



日本ではまだ70年前に雑草を食べていました。
そう、太平洋戦争のあった頃、1940年前後です。(私は生まれていないので以下は資料によるものですよ。)
最後に写真を貼り付けます。毎日新聞社の写真から掲載しています。

国民は(天皇陛下も)、食糧難のためにいたるところを畑にして食糧を生産しました。国会議事堂の前も、皇居お堀の急坂も畑にしました。東京麻布の民家では屋根の上でかぼちゃを作りました。

配給の食糧だけでは足りなかったので、国民は農家に買出しに行って西陣織の着物と食糧を交換したり、闇市で公価の10倍の値段の食糧を買い求めました。都会の子供たちは地方に疎開しました。疎開先では都会より食生活は安定していたのだと思います。(空爆もないし)

その疎開先での献立の様子が文献に残されています。それによると、

「静岡県の疎開先の例」
1944年12月7日
朝食:豆飯、大根汁、大根のおしんこ
昼食:すいとん、大根のおしんこ
おやつ:みかん3個
夕食:ごはん、野菜汁、大根のおしんこ

1944年12月31日
朝食:コウリャン飯(雑穀ですね)、大根のおしんこ、味噌汁
昼食:すいとん、粉だんご、かぶ
夕食:コウリャン飯、クジラ肉とダイコンの煮物、大根のおしんこ

1945年3月29日
朝食:麦と豆かす(大豆から油絞ったかす)の飯、菜っぱの味噌汁、たくあん
昼食:麦と豆かすの飯、豆腐と菜っぱのしょうゆ汁、菜っぱのおしんこ
おやつ:あられ
夕食:菜っぱのぞうすい、菜っぱのおしんこ

「富山県の例」
1944年9月2日
朝食:豆飯、すべりひゆ(雑草)のバター汁
昼食:もろこし(雑穀)飯、豆とナスの煮物、らっきょう
夕食:もろこし飯、ぎぼうし(雑草)のバター炒め

1944年9月7日
朝食:ごはん、みょうがの汁
昼食:もろこし飯、つる豆の煮物、らっきょう
夕食:もろこし飯、芋のくきの煮物

いかがですか。平和ぼけ現代しか知らない私は深刻な思いになります。
マックが食べたくなるかもーーー^_^;
でも逆に、これだけあれば人間は生きられるのだ、という自信も生まれてきます。



さて、上記のような太平洋戦争やそのような混乱は再び来るのか?

わかりません。来ないことを心から願っています。
しかし、世界の(特にアメリカの)経済はものすごく不安定で、世界も日本も平穏な時代は期待できないかもしれません。
1929年にアメリカの株式市場は大暴落し、世界は大恐慌に見舞われました。
そして10年後には第2次世界大戦が勃発しました。
2009年にアメリカ発のサブプライムショック、リーマンショックにより世界経済は大暴落しました。
これから第2波の衝撃が来るとの説もあります。(原子力工学も金融工学も遺伝子工学も勘弁してくれー)

世界のジャイアンことアメリカはなにか仕掛けてくるのか?
のびた君の日本は大丈夫なのか?やられっぱなしなのか?
ドラえもんー、「食もエネルギーもなんでも自給自足カプセル」くださーい。


備えあれば憂いなし。
雑草はひとつの答えかもしれませんが、すべての答えではありません。

暑い夏日に妄想にお付き合いくださり、ありがとうございます。
妄想がはずれること、皆様のご多幸を祈っています。

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1943年7月 国会議事堂前で芋つくり

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1944年 疎開先で食事

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1945年 農家へ買出しに

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1945年 芋の配給

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1947年 品がなく配給も滞る





by shizenchiyuryoku | 2011-07-09 00:17 | 食料安全保障 | Comments(0)

遺伝子組み換え食品も危険!

放射能と別の危険な話です。

それは遺伝子組み換え(GM)食品です。

今まではイメージでなんとなく嫌だなと思っていましたが緊急の問題ではないと思っていました。しかし今回の原発のことで、推進派の裏にいる利益享受者(支配層、多国籍企業、政治家、官僚、学者、マスコミなど)たちは善意の人たちではないので、好きにさせておくととんでもないことになることが身にしみてわかりました。
そこで改めて学ぶため、「遺伝子組み換え食品いらない!キャンペーン」主催の上映会とパネルディスカッションに参加しました。上映映画は「暴走する生命」、講師は天笠啓祐さん、安田節子さんでした。わかりやすく説明してくださり、ありがとうございました。


学ぶことは多々ありましたが、問題の構造は原発と全く同じでした。今わたしたちが声をあげて食い止めないと、後世に悲劇を起こすこともわかりました。
現在、農水省がモンサント社の認可をすべくパブリックコメントを募集しています。(最後尾)どうか、どんなことでも構わないので声を届けてください。


学んだことを箇条書きします。

・遺伝子組み換え食品の安全性と危険性はわからないままである。国は開発企業のデータのみで判断し、安全だと言っている。
・放射能汚染のようなわかりやすいデータはない。(死、白血病、奇形など)。
・すぐに影響がわからないことが厄介であり、こういった潜伏拡大型はある時点で一気に広がる可能性がある。
・アメリカはGM食品表示義務がないので、国民は選択する自由がない。だから壮大な人体実験がなされている状況である。
・米国環境医学会は動物実験の結果として2009年5月に「GM食品はアレルギー、免疫力低下、子孫の数が減る、子孫がひ弱になる、腎臓・肝臓を弱らせる」という発表をしている。
・インドではGM綿を刈り取った跡地で放牧した羊・山羊が死んだ。(インド政府は正式調査せず)
・アメリカでGMとうもろこしを与えた家畜は不妊が増えた。


・日本で認められているGM作物は、大豆、とうもろこし、ナタネ、綿、甜菜、アルファルファ、パパイヤの7種(要するにアメリカが作付けしている作物)だが、消費者の根強い反対により現時点では日本では栽培されていない。
・日本へは主にアメリカからの作物や、加工品から検出される。食料油やしょうゆにはGM表示義務がなく選択できない状況である。表示は原材料に占める割合が上位3位までで、かつ全重量に占める割合が5%以上のもののみであり、抜け穴だらけである。加工品であるコーンスターチなどはわかりやすいが、よくある植物性たんぱく、植物性油脂などの実態はわからない。
・花粉防止イネなどを農水省が音頭をとって進めようとしている。今後は放射能耐性イネなど開発してくるのではないか?


・昔から支配者は食物で支配してきた。今はアメリカであり、代表企業はモンサント社である。他にはデュポン、シンジェンダ(スイス)、バイエル(ドイツ)など。世界の種の20%はモンサントが、70%を10社の多国籍企業が支配している。
・遺伝子組み換えにはビルゲイツ財団も資金援助している。(裏にはろっくふぇら?)


・TPPは反対しよう。TPPは農産物の輸入の問題だけでなく、国の制度もアメリカの国益に沿って変えられます。いまのわずかなGM基準や表示も撤廃されて、日本人にGM作物をどんどん食べさせるでしょう。



農水省のパブリックコメントがあります。
モンサント社が農水省にセイヨウナタネ・トウモロコシ・ワタなどの遺伝子組換え作物の栽培・流通・輸入等のを可能にする申請を出しました。農水省は、これらの遺伝子組換え作物承認前にパブリックコメントを求めています。

https://www.contact.maff.go.jp/maff/form/b3da.html

声を出してください。簡単でいいです。
「安全が保障されていないものを国民に押し付けるな。原発で懲りていないのか!国を売るな!」











by shizenchiyuryoku | 2011-05-26 23:23 | 食料安全保障 | Comments(2)

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